「ミレニアル世代」といえば、2000年前後に生まれた主に20代の若者を総称した言葉。この世代は幼い頃からデジタル機器に触れているため、「デジタルネイティブ」と呼ぶこともあります。
今回はそんな「ミレニアル世代」に有効な動画マーケティングについて迫っていきます。

まずは、BtoBを対象にした企業について。若者向け動画広告・映像広告というとBtoCをイメージしがちですが、実は企業の購買担当者も「ミレニアル世代」に移行してきています。Google社の調査によれば、この世代のBtoB購買担当者は全体の半数近くおり、そのうち90%以上が購入検討の際スマートフォンを活用しているという結果が出ています。
この調査はアメリカの企業に限定していますが、BtoB企業では購買担当者の70%以上が検討の際動画を視聴するというデータもあり、今後の日本でのマーケティングにも大いに参考になりそうです。
BtoB企業を対象にした動画広告・映像広告の場合、長尺でもきちんと観てもらえるというメリットがあります。ミレニアル世代は動画視聴に対する抵抗が無く、さらに上層部への説得材料としての利用も想定されます。企業理念や商品説明を十分に盛り込んだ内容にすると良いでしょう。

一方でBtoC企業のミレニアル世代対策としては、YouTube上に動画広告を展開することで成功する企業に注目が集まります。中でも、YouTube上の有名人とのコラボレーション動画は、意外な経路を辿って視聴に訪れる若者で大ヒットする可能性が高いのです。
国内では「レオパレス21」が人気YouTuberと、「野村不動産アーバンネット」が人気クリエイターと連携した動画をリリース。どちらもYouTube上のアーティストを「チャンネル登録」しているミレニアル世代のユーザーがヒットの火種になりました。

ミレニアル世代が働き盛りへと成長してくる今後数年、動画広告・映像広告のターゲティングも変化が問われます。