「マニュアル」の動画制作が、徐々に浸透してきています。
対外的には商品の使用方法などの説明、企業内では社員教育用の講義を、動画広告や動画教材により展開する手法です。
代表的な例は全日本空輸(ANA)。2012年より、グループ内客室乗務員全員である約6,000名に1人1台、マニュアル本の代わりに「iPad」を配布したのです。
内容についても、これまで、文字や図で手順が記載されていたものが動画になることで理解が深まったと、同社も効果を時間しているようです。

このような「マニュアル」に関する動画制作・映像制作の大きなメリットは、その教育効果はもちろん、大幅なコスト削減につながる点だといいます。
前述のANAであれば、マニュアル作成の紙コストは1億円カットの試算が出ています。
でも、それだけではありません。
マニュアルの動画制作・映像制作によって、各乗務員の習熟度を早く引き上げることに貢献しており、それが紙以上のコストカット効果が見られるのだとか。
業務マニュアルが電子化されることは、動画で「補足」「補習」が行われるのと同じこと。各個人が自己学習しやすくなり、全体の業務の質が向上し、結果として育成プログラム全体の短縮が見込めることがわかってきています。
もちろん一斉教育における予習・復習にも利用できるので、新入社員の業務知識の定着が速まり、いち早く戦力へと育成することができます。
同社はこれにより、紙以外の社員教育コストを3億円カ
発表しています。
全体で4億円のコスト削減。物理的・金銭的に新人教育の体力に限りのある中小企業においても、「マニュアル動画」にはかなりのメリットがあるといえます。