日本を拠点とするグローバルリサーチ企業、カンター・ジャパン社の調査によると、テレビもスマホも使用する世界中の16歳〜45歳のユーザー層において、日本人は他国に比べテレビをよく見ていることが明らかになりました。
スクリーン全般の視聴時間に対するテレビの占める割合は、世界平均の35%に対し、日本人は50%にまで上ります。

一方で、日本人は特にデジタルの動画広告•映像広告に対する受容は、発展途上とも言える結果が出ています。
オンデマンドTV、ラップトップパソコン、タブレット、スマートフォン、いずれにおいてもデジタル動画広告•映像広告に肯定的な意見は15%前後にとどまり、逆に約半数が否定的な印象を持っているというのです。

では、動画広告が日本人に受け入れられるにはどうしたら良いのでしょうか。
同調査では、その糸口を「広告を見るか見ないかを自分で選択できること」に見出しています。
スキップできるもの、クリック再生形式のものにはポップアップ再生タイプの動画に比べ、2倍以上肯定的な意見が集まったからです。

もちろんユーザーに視聴するかどうかの選択を委ねてしまうと、スキップされる可能性も大いにあります。
しかし企業の姿勢として、強引に再生が始まる映像広告を配信するような企業に良い印象を持たない傾向にある日本人に、少なくとも対応した広告となることは間違いありません。
なお、スキップを避けるためにはターゲティングを明確にし、ターゲットとなるユーザーの興味を惹きつける動画制作を高いクオリティで行う―。この基本を徹底することが重要とみられています。