ニールセン調査によると、テレビとデジタル動画への広告投資の割り当てについて決断を下したがる業界関係者が多数存在しているそうです。

映像広告を打ち出す側としては、テレビとデジタル動画のそれぞれについて、視聴者の動きを把握することが重要な投資判断となります。しかしテレビとデジタル動画の視聴測定で一般的に用いられる指標は大きく異なり、テレビでは分単位での平均視聴者数を、一方デジタル動画では動画の尺に関係なく総動画視聴回数を指標としている為、単純にその視聴者数を把握することは困難なのです。

テレビとデジタル動画の視聴者を評価する場合、比較することが可能な指標を用いる必要があります。デジタル動画の視聴者は着実に増加傾向にあり、日常生活の中で定着していることからデジタル動画の指標をなるべく早くにテレビを含む動画視聴測定全体に組み込むべきだとニールセンのグローバル担当社長スティーブ・ハスカーは述べています。

テレビ視聴者は分単位での平均視聴者数であることをもっと明確に啓蒙していく必要があり、テレビネットワークとデジタル動画媒体事業者の両方が、公平に比較できる物差しを使う必要があるとも述べています。

映像広告を打ち出す為の指標として、ニールセンは2015年の末までには全てのメディアを対象とした同一定義での視聴測定の指標を作ることを目指しています。

このことが実現すれば、映像広告を打ち出す側が全てのメディアにおいて同一の指標を用いることができるようになると考えられます。