テレビ番組やラジオ番組、国内制作の映画、さらには雑誌などの出版物に至るまで、それらを放送、上映、出版している事業者が、自社で製作している物の割合は、それが大きな企業であればあるほど低くなるようです。

ドラマやバラエティー番組など、地上波・衛星放送に関わらず、現在放送されているテレビ番組の7割近くは、それぞれ専門の制作プロダクションが作っているものだと言われています。

公共放送(番組スポンサーが存在しない)のNHKは、自社制作の割合が比較的高いとされていますが、それでも音楽・教育・サイエンスなどそれぞれの専門分野に精通した独自の制作プロダクションを抱えていて、実際の番組制作はその事業者でなされるケースも少なくありません。

映像系の制作プロダクションの多くは、従業員100名以下の中小企業で、制作にかかわるプロデューサーやディレクターなどとは、案件ごとの契約社員という形態をとっている事業者が多いようです。

映像関係の制作プロダクションの収入源としては、テレビ番組制作の他に、自治体や企業などのPR映像、DVD制作、教育用ビデオ、イヴェントのビデオ撮影、展覧会で近年多用されるようになった作品紹介ビデオ制作などが挙げられます。

また最近では、インターネット上での公開を目的としたストリーミング配信等デジタルコンテンツの分野に映像配信の主流が移りつつあるようで、ネット配信に特化した事業者も数多く生まれてきています。

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