動画広告・映像広告の先進国であるアメリカの調査会社Regalixが、BtoB企業を対象に動画マーケティングについての調査結果を公表しました。
今回はその傾向から、多くのBtoB企業で取り組み効果を感じている動画広告・映像広告の配信スタイルについて迫ってみます。

まず動画マーケティングの目的ですが、90%以上の企業が「認知拡大」と回答しています。
そして認知拡大といって思い浮かぶのは、ソーシャルメディアの拡散効果。調査対象の企業でも、動画制作後はまずYouTubeへアップロードし、さらにfacebookなどのソーシャルメディアを活用するという回答が80%ほどに達しました。
実は別の調査でも、ソーシャルメディアにおける動画広告のシェア回数は、世界で1日に50万回以上とも言われています。広告としてではなく「コンテンツ」として楽しめる動画広告は、瞬く間にシェアが広がっていくからです。さらに友人のシェアする動画を視聴したユーザーは、「楽しくない」と感じる確率も40%以上減少するというデータがあります。

動画マーケティングで実感したメリットについても、ほぼ傾向は固まっています。
75%を超える企業が「文字情報より顧客に見てもらえた」と回答し、「動画はソーシャルメディア上でシェアされやすい」と実感している企業も60%以上という結果となりました。
このような実感から、調査対象の企業のうち約85%は、今後動画広告・映像広告にかける予算を増やす予定でいるのです。

日本でも今後は、ほとんどの企業が取り組むことになるであろう動画マーケティング。少ない予算でも、まずは始めてみるのが成功の近道と言えそうです。